「日本製品への評価は高い」と聞いても、誰が、何のために、いくらなら買うのかは別の話です。市場調査を次の判断につなげるには、好意的な感想を集めるだけでなく、顧客が現在どう選び、何に困っているかを確かめる必要があります。
ヒアリング前に、対象を最終利用者、購入担当者、販売店などに分けます。同じ商品でも使う人と仕入れる人では、重視する条件が違います。質問は「この商品が欲しいですか」より、「今はどの商品を、どこで、なぜ選んでいますか」「購入を見送った理由は何ですか」と、過去の行動から始めると具体的な答えを得やすくなります。
店舗や商業施設を見る場合は、価格帯だけでなく、棚の位置、競合品の訴求、店員が受ける質問、購入に至るまでの流れを記録します。聞き取った声は発言者の属性と一緒に残し、少数の意見を市場全体の傾向と決めつけず、別の場所や販売チャネルでも確かめます。調査で個人情報を扱う場合は、取得方法や利用目的にも注意が必要です。
現地ヒアリングの目的は、売れそうという感触を、検証できる仮説に変えることです。現地の顧客・販売現場の確認やヒアリング設計が必要な場合は、合同会社日立貿易にご相談ください。

お問い合わせ
お問い合わせ